通信教育
サービスの概要
「継続は力なり」。人財育成は1日にしては成りえません。いまや、社員一人ひとりの継続した自己研鑚は、企業力の底上げに必須です。
通信教育は、離れた事業所の方々に同質の教育が実施でき、時や場所を選ばず、自分のペースで学習を進めることができることが特徴です。書籍を読むだけでは得られない添削課題提出による双方向の学習ができる有効なツールです。
通信教育導入は、「常に学ぶ」姿勢が習慣化されることにより、マンパワーの向上につながります。当社では、オリジナルの階層3講座、ビジネス実務シリーズ6講座を主軸に、有力教育団体と提携し、多種・多様なニーズにお応えできる、豊富な提携通信講座ご提供しております。
当社の強み
こんな教育ツールです・・・
- 書籍を読むだけでは得られない、添削課題提出による双方向の学習。
- 課題提出による達成感を味わえ、次の学習への自信につながる。
- テキストを手元に置き、いつでも振り返り学習が可能。
- 離れた事業所の方々に同質の教育を実施できる。
- 時や場所を選ばず、自分のペースで学習できる。
当社ご利用のメリット
- 当社へ各社の講座をまとめてお申込み・ご請求する事ができ、担当者の事務省略化につながります。
- 当社が選りすぐりの約200講座を年間ガイドブックにまとめました。この１冊で今注目の講座がわかります。
ガイドブック非掲載コースについてはお問合せください。
制度受講 ご導入事例
●専門商社 Ａ社様（従業員350名）
- 営業所が全国に複数箇所ある 昇格要件に通信教育を利用
「指定講座」「選択講座」を設け、次回昇格までに所定の講座を修了するよう制度に組込み - 受講料は個人で立替し修了時全額補助
●メーカー Ｂ社様（従業員数150名）
- シフト編成など現場の人繰りが難しくセミナー派遣は断念。共通言語・認識作り、組織活性化のため「初級管理者教育」に通信教育を活用
- 受講料は会社負担
●サービス業 C社様（従業員数 170名）
- 若手から中堅社員向けに通信教育を活用。「書く力」を伸ばすには記述式通信教育が良いと導入
- スタート時期は年度内本人の業務状況を見て受講者自身が決定
自己啓発 導入の一例
●給与天引により受講料個人負担⇒受講後、修了証を受領したものは半額補助（上限額あり）
●業務に直結した指定講座（検定等）の受講・修了について全額補助
自己啓発 ご導入事例
●メーカー D社様（従業員数800名）
- 「自己啓発」として通信教育を利用。目標管理シートで評価
- 受講料は一旦全額給与天引きし、修了時全額補助
●サービス業 Ｅ社様（従業員数120名）
- 営業職など外回りが多い従業員向けに通信教育を推奨。移動などのスキマ時間に学習するよう社内風土づくりをしている
- 受講料は修了時半額補助
●サービス業 F社様（従業員数1000名）
- 自己啓発制度で個人別に予算枠でセミナー・通信教育を選択して受講
- 受講料は修了時予算内で全額補助