新型コロナウイルスによる実体経済への影響が拡大するにつれて、企業や個人の経済活動を支える金融機関の役割への注目が高まっている。経済活動の停滞によって資金繰りに窮する企業や個人に対して円滑な資金供給を行い、正常な経済活動の再開を後押しする役割として、金融機関がその真価を問われている時期であると言えよう。
一方で、金融機関の体力には限りがある。近年のマイナス金利政策の影響や、異業種も含めた競争の激化により金融機関の収益力低下が指摘されており、経営体力が徐々に削られている金融機関もある。こうした中で実体経済の落ち込みが今後急速に拡大すると、金融機関が企業や個人に十分な資金供給ができなくなり、さらなる資金繰り悪化を招くほか、金融機関の信用不安から預金の取り付けや金融機関の連鎖デフォルト等の金融システム危機を招く懸念すら考えられる。
2008年頃のリーマン・ショックにおいては、欧米金融市場における金融システム危機から、実体経済への影響が世界的に広がった。今回の新型コロナウイルスの影響は実体経済の停滞を発端としているが、この影響が金融システム危機を通して拡大すると、実体経済には比較にならないほどの大きな、長期間にわたる影響を及ぼす懸念がある。逆に適切な資金供給により企業や個人の経済活動を支えられれば、より早期に実体経済は回復に向かっていくだろう。新型コロナウイルスが今後の実体経済に与える影響の大きさや深さ、期間がどの程度になるかは、金融機関の健全性が重要な鍵となると言えよう・・・（続きは全文紹介をご覧ください）