はじめに：調査の背景・狙い

日本では少子化が進展する中、人手不足や人材獲得競争が激化すると共に、働き方や就労意識の多様化が起きており、企業に求められる人材マネジメントのあり方が大きく変わりつつある。また、従業員のウェルビーイングや所属企業および仕事へのエンゲージメントが、人的資本経営の重要指標として注目を集めるようになった。

このような背景を踏まえ、日本企業における従業員のウェルビーイング、ワーク・エンゲイジメントなどと、従業員の認識、人事施策、企業文化、パフォーマンス行動との関係を探るため、約2万人を対象としたアンケートを実施した。調査結果の分析においては、従業員の認識や企業の施策などを説明変数、ウェルビーイングやワーク・エンゲイジメントなどを目的変数としている。

なお、本調査の企画・実施・分析においては、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授、武蔵野大学ウェルビーイング学部長である前野隆司氏に監修を依頼した。当レポートでは調査結果の概要および結果に関する前野教授の見解を紹介する。

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