• 本レポートの目的
  • 本稿では、2020年10月時点で在宅勤務を行っている者を対象として実施したアンケートの結果に基づき、メンタルヘルスの不調を抱えている可能性が高い労働者にどのような特徴があるのか、また、企業の取組・上司によるマネジメント・個人のセルフケアがメンタルヘルスの状態とどのように関連しているのかについて分析を行った。
• 結果概要
  • 平成28年国民生活基礎調査と比較して、メンタルヘルスの不調を抱えている可能性が高い労働者が多い傾向が見られた。
  • メンタルヘルスの不調を抱えている可能性が高い労働者には、職種は「現業職」「サービス職」、勤め先や職場での勤続年数は「１～２年未満」「２～３年未満」、仕事の性質は「業務範囲が都度替わる・明確ではない」、コロナ禍以前からの仕事の時間は「増加」しているといった特徴が見られた。
  • 企業による従業員の健康管理のための取組は、「コロナ禍以前（2020年１月）から、積極的に取り組んでいる」場合、情報提供や相談窓口の設置等のメンタルヘルス対策に取り組んでいる割合が高く、こうした企業では従業員のメンタルヘルスの状態も良い様子がうかがわれた。なお、中堅・中小企業ではこうした取組が進んでいない傾向も見られた。
  • 上司が意識的に取り組んでいるマネジメントの内容を見ると、メンタルヘルスの状態が悪い労働者は「該当するものはない」と回答している割合が高く、上司が業務の内容や部下の特性に合わせたマネジメントを行う重要性が示唆された。
  • 個人による健康管理は、メンタルヘルスの状態が良い労働者では、「規則正しく朝・昼・夕の食事をとっている」「バランスのとれた食事をしている」等、多くの項目で実施している割合が高く、在宅勤務下においても意識的に規則正しい生活を送ることが、メンタルヘルスの不調を予防することにつながることがうかがわれた。

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【シリーズ「在宅勤務は何をもたらすか」タイトル一覧】

① 在宅勤務者の人数規模と属性
② 在宅勤務に伴う家事・育児時間及び運動時間の変化
③ 在宅勤務者のメンタルヘルスの現況・・・＜本稿＞
④ 在宅勤務に伴う「体力」の低下
⑤ 在宅勤務者の仕事のモチベーション・効率性に影響を及ぼす要因の検討
⑥ 在宅勤務を成功させるために必要な企業の取組