DCF法
discounted cash flow methodの略称で「ディー・シー・エフ・法」と読む。 インカム・アプローチに分類される企業価値を算定するための評価手法の一つである。 企業が事業活動を行うことで、生み出される将来のフリー・キャッシュ・フローをWACC（Weighted Average Cost of Capital）などのハードル・レートで現在価値に割引くことで、事業価値を算定する。算定された事業価値に対して、非事業用資産価値を加えることで企業価値を算定することができる。 DCF法のメリットは評価対象企業の将来性を踏まえた上で、企業価値を算定できる点である。 将来の事業計画やハードル・レートの設定において、主観が入り易いため注意が必要である。

DCF法では、将来のフリー・キャッシュ・フローを予測する期間の事業価値と、予測期間以降の継続価値（ターミナルバリュー）に分けて算定する。
企業活動から生み出される将来のフリー・キャッシュ・フローを長期間、正確に予測することは困難であることから、一般的には5年～10年程度の予測期間を設定し、それ以降を継続価値として算定する。

FCF：フリー・キャッシュ・フロー
WACC：加重平均資本コスト g：成長率

企業価値を算定する他の手法には以下のようなものが存在する。
インカム・アプローチ：収益還元法、APV法
マーケット・アプローチ：類似会社比較法、株式市価法、類似取引比準法
コスト・アプローチ：修正純資産法