「知財を知らない人たちに、知財を知ってほしい」というコンセプトで取り組んでいます。
中小企業における知財経営や知財金融、児童・生徒・学生を対象にした知財創造教育等、このコンセプトを体現していくには、様々な取組課題があると認識しています。
近い将来、知財視点を持っていることが普通となるように、少しでも貢献できればと思っています。

専門分野・担当業務

・知財創造教育
・知財経営
・知財金融
・標準化活用
・産学連携

保有資格

二級知的財産管理技能士

学会

日本知財学会、日本教育学会

学歴

早稲田大学理工学部応用化学科卒業
早稲田大学大学院先進理工学研究科応用化学専攻修了

職歴

コンサルティング会社勤務を経て、当社入社。

知的財産コンサルティング室

メディア出演

2020/04/14　「戦略フォーサイト 知財でつかむ次の成長(12) アイデアの重要性を教育」日経産業新聞
2020/04/10　「戦略フォーサイト 知財でつかむ次の成長(11) 銀行が融資材料に利用」日経産業新聞
2020/04/08　「戦略フォーサイト 知財でつかむ次の成長(9) 大学発の特許 企業が活用」日経産業新聞
2020/04/01　「戦略フォーサイト 知財でつかむ次の成長(4) 標準化で市場創造後押し」日経産業新聞
2019/08/23　「[最前線] 知的財産 生み出す人材を…「創造教育」小中高で導入の動き」読売新聞

研究会・委員会

日本知財学会・知財教育分科会　幹事

研修・講演等

2021/08　　 「知財創造教育の実践例等を通じた効果と今後の展望に関する検討」日本教育学会第80回大会
2021/06　　 「企業経営のおける知的財産の役割と昨今の潮流」中央大学国際経営学部寄付講座
2021/05　　 「我が国において求められる人材像と知財教育の接点」第55回知財教育研究会
2021/04　　 「取引先等の事業理解に向けた知財情報の活用」民間金融機関
2021/03　　 「地域活性化に必要なことと弁理士の役割」日本弁理士会関東会　専門家ネットワーク・オンラインセミナー
2020/11　　 「新たな教育の在り方と知財創造教育の役割に関する検討」日本知財学会第18回年次学術研究発表会
2020/08　　 「あるべき人材育成の方向性に対する知財創造教育の可能性」日本教育学会第79回大会（個人発表）
2020/08　　 「『知的財産教育学』を構想する」日本教育学会第79回大会（ラウンドテーブル）
2020/06/14　「学生等のアイデア活用に関する調査研究」第51回知財教育研究会
2020/02　　 「J-PlatPatの活用方法と活用事例」（金融機関関連団体）
2019/12/08　「学校教育における知財教育の在り方」日本知財学会第17回年次学術研究発表会
2019/09/08　「知財教育に資する教材の開発」第48回知財教育研究会
2019/08/07　「知財創造思考を取り入れた学校教育のあり方に関する研究」日本教育学会第78回大会
2019/06/01　「知財教育の広がりと今後の方向性に関する検討」第47回知財教育研究会
2018/12　　 「金融機関における知財金融の取組について」（民間団体）
2018/08/31　「我が国の教育政策における知財教育の価値に関する検討」日本教育学会第77回大会
2018/05/12　「中等教育段階における知財教育の実践例」日本知財学会知財教育分科会 第43回知財教育研究会
2018/02　　 「知財ビジネス評価書を利用した知財金融促進事業について」（民間団体）
2017/02/03　「知財ビジネス評価書を利用した知財金融促進事業について」テクニカルショウヨコハマ2017（日本弁理士会関東支部）

著書・論文執筆

2024/04　『一般社団法人 日本産業技術教育学会 実践事例集「テクノロジーとエンジニアリングの教室」第3巻 2023』（部分執筆）
2023/04　『一般社団法人 日本産業技術教育学会 実践事例集「テクノロジーとエンジニアリングの教室」第2巻 2022』（部分執筆）
2020/12　「我が国において求められる人材像と知財教育の接点」書籍『知財教育研究』（部分執筆）
2020/11　「学校教育に導入する知財創造思考」『特許ニュース』No.15286,2020年11月2日号
2018/12　「今こそ知財教育を-我が国に求められる人材像からの考察-」『特許ニュース』No.14841,2018年12月25日号
2017/12　「知的財産の情報を活用した金融機関における取組み-「知財金融」の普及と深化-」『金融法務事情』2017年12月10日号
2017/09　「知的財産の情報を活用した取引先とのコミュニケーション」『しんくみ』平成29年9月号
2016/07　「事業性評価にもつながる知的財産活用のススメ」『金融財政事情』vol.67-No.27