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吉高 まり

よしたか まり

吉高 まり

調査・開発本部
ソーシャルインパクト・パートナーシップ事業部 サステナビリティ経営支援室
フェロー(サステナビリティ)

専門性

専門分野・担当業務

環境金融、気候変動、炭素クレジット、ESG投資・金融、SDGs、サステナブルファイナンス

経歴

学歴

明治大学法学部卒業
米国ミシガン大学環境・サステナビリティ大学院(当時:自然資源環境大学院)修了
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 博士(学術)取得

職歴

IT企業、米国投資銀行等で勤務。2000年、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(当時:東京三菱証券)入社、クリーン・エネルギー・ファイナンス委員会を立ち上げ。2020年5月当社入社、現在に至る。

大学講師など

2009/09~2024/03 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科講師(非常勤)
2022/04~ 東京大学教養学部客員教授
2024/04~ 慶應義塾大学特別招聘教授

パブリシティ

メディア出演

2021/07 D-Com「アフターコロナの新常識 – 第11回「中小企業にESG投資の影響、SDGsも対応必須に」」
2021/01 日経プラス10「SDGsへの道~目標達成まであと9年! 日本が抱えるSDGsの課題~」
2020/11~2021/06 日経ESG(オンライン)連載「吉高まりのESG羅針盤」
2020/08 日経ESG 2020年9月号「コロナ禍で非財務評価を重視 ヘッジファンドが石炭に関心」

研究会・委員会

2024~ 「GX推進のためのグリーン鉄研究会」経済産業省
2024~ 「GX実現に向けたカーボンプライシング専門ワーキンググループ」内閣官房GX実行会議
2024~ GX推進機構 運営委員
2024~ 「産業構造審議会産業技術環境分科会地球環境小委員会中長期地球温暖化対策検討ワーキンググループ」経済産業省
2024~ 「カーボン・クレジット取引に関する金融インフラのあり方等に係る検討会」金融庁
2024~ 「国際標準戦略部会」内閣府知的財産戦略本部
2024~ 「総合資源エネルギー調査会資源・燃料分科会資源開発・燃料供給小委員会」経済産業省資源エネルギー庁
2023~ 「持続可能性有識者委員会」(公社)2027年国際園芸博覧会協会
2022~ 「脱炭素ワーキンググループ」(公財)2025年日本国際博覧会協会
2021~ 「脱炭素先行地域評価委員会」環境省
2021~ 「食料・農業・農村政策審議会」農林水産省
2021~ 「産業構造審議会製造産業分科会繊維産業⼩委員会」経済産業省
2020~ 「サステナブルファイナンス有識者会議」金融庁
2019~ 「中央環境審議会地球環境部会」環境省

研修・講演等

2024/10 第5回脱炭素経営 EXPO 【秋】
2024/03 くまもと脱炭素フォーラム
2024/03 G7議長国日本の気候変動政策
2024/02 第4回脱炭素経営EXPO 【春】
2024/02 未来のチカラにいがた脱炭素プロジェクト 脱炭素フォーラム
2023/10 北海道GX の可能性と金融・エネルギーの将来<産学官金連携コンソーシアム「Team Sapporo Hokkaido 」学生向けシンポジウム>
2023/09 どうする!静岡 “2050年 カーボンニュートラルへの対応
2023/06 令和5年度カーボンニュートラルやまがた県民運動推進大会 環境月間記念講演会
2023/05 RI Japan 2023

著書・論文執筆

サステナブル 金融が動く」(金融財政事情研究会 2023年11月)
カーボンプライシングのフロンティア カーボンニュートラル社会のための制度と技術」部分執筆(日本評論社 2022年3月)
「ESG投資と気候変動」『えねるみくす』100巻4号(一般社団法人日本エネルギー学会 2021年7月 455-460)
「気候変動問題の解決に向けた金融機関の役割に関する研究」慶應義塾大学博士(学術)論文(2020年)
「海外投資家が注目する日本企業のダイバーシティ課題」『月刊資本市場』No.417(公益財団法人資本市場研究会 2020年5月 14-24)
「企業戦略としての気候変動情報開示(TCFD)~ESGの潮流から」『月刊資本市場』No.405(公益財団法人資本市場研究会 2019年5月 32-43)
「企業経営としてのSDGs~ESGの潮流から~」『月刊資本市場』No.399(公益財団法人資本市場研究会 2018年11月 48-57)
「「企業経営」と「気候変動リスクと機会」~ESGの潮流から~」『月刊資本市場』No.391(公益財団法人資本市場研究会 2018年3月 26-36)
「エコな街づくりを後押しするグリーンボンド市場の概況」『都市計画』327号(公益社団法人 日本都市計画学会 2017年7月 64-67)
「京都議定書とパリ発行における企業・金融業界を取り巻く環境の比較分析」『環境共生』Vol.30(日本環境共生学会 2017年3月 3-11)